弊社代表取締役 原田 匡による連載「経営が元気になるクスリ」 第60回が、『月刊シニアビジネスマーケット』 7月号に掲載されました。

今回は、地域に密着した交流スペース「通いの場」への参加を増やす施策についてご紹介しています。「通いの場」を運営するうえで、大事なポイントとは何でしょうか。「通いの場」を発展させていくには、どのような状態にしていくことが必要なのでしょうか。地域と介護の現場の融合を目指していく事業者様にとって、参考になると思います。「通いの場」を作ってみたものの集客が足りていないとお悩みの方や、今後作っていこうとお考えの方は、ぜひ本誌をお手にとってご一読くださいませ。

[連載] 経営が元気になるクスリ　第60回
「通いの場」への参加をふやすには

先日、東日本地区の某介護経営者様（A理事長）と今後の経営について意見交換させていただいた時のこと。議論のテーマが、最近、特に頻繁に耳にするようになってきた「通いの場」に移るなか、「実はうちの法人でも、地域ともっとつながっていきたい、密着していきたい、という考えのもと、地域交流スペース（＝通いの場）を設けて活動をしてきたのですが、集客がどうも芳しくなくて…」との悩みをうかがう機会がありました。同時に「こちらを読んで何とかヒントを掴もうとしているのですが」と見せていただいたのは、2018年12月3日に厚生労働省が公表した「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議報告書」（以下、「報告書」）。この報告書については私自身も目を通していたのですが、その際に感じた私の感覚をA理事長にお伝えさせていただいたところ、「確かに……原田さんのいまのお話こそが、うちの取組みのボトルネックだったかもしれません。ちょっと社内で深めてみます」という、うれしい言葉をいただきました。このA理事長にお伝えした内容、本誌読者のみなさまにも何らかの「気付き」をご提供できるかもしれない、という想いのもと、今回はそのエッセンスをお伝えしたく思います。……
（記事より）

◇関連リンク
月刊シニアビジネスマーケット2019年7月号